檀家とは何か?檀家の意味と檀家制度について解説

檀家とは何か?檀家の意味と檀家制度について解説

お墓や法事について調べていると、檀家という言葉をよく目にします。
寺院経営の墓地にお墓を建てると、強制的に檀家になる場合もあります。
寺院との関係だからといって安心し、よく調べずに檀家になってしまうと、後から後悔する事例もあります。
この記事では檀家につちえわかりやすく解説し、メリット・デメリットからやめかたまでを紹介します。
檀家について理解することで、お墓えらびなどの際に役立てることができるので、参考にしてみてください。

檀家についてわかりやすく解説

檀家制度の歴史は古く、一度は檀家という言葉を見たり聞いたりしたことがあるのではないでしょうか。
馴染みのある言葉だからといって、詳しく知らないままでは不都合な場合があります。

檀家制度は一種の契約のようなもので、なんとなくなってしまうと後悔する場合や、親族に迷惑をかけることもあります。
以下では檀家についてわかりやすく解説します。

檀家とは

檀家とは、特定の寺院に所属し、主に経済的に寺院を支援する家のことです。
仏教が伝来したと同時に伝わった物で、古くは飛鳥時代に、現代の檀家制度の源流となる物が出来たと言われています。

その後江戸時代に寺請制度ができ、これが檀家制度となりました。
当時はキリスト教が禁止され、キリスト教徒ではない証として、特定の寺院に所属し檀家になることが義務とされていました。
現代において法的な拘束力はなく、仏教徒だからといって必ず寺院の檀家になるとは限りません。

檀家の読み方

檀家は「だんか」と読みます。
一部地域や文献では「だんけ」とされる場合もありますが、ほとんどの場合は「だんか」とされます。
仏教の源流である古代インド、サンスクリット語の「ダーナパティ」を音写した物です。

檀家と信徒・門徒の違い

信徒とは、特定の寺院や教団などに所属している個人を指す言葉です。
門徒も、もともとは同じように寺院に所属する個人を指す言葉でした、しかし近年では一般的に浄土真宗に所属している場合に使われます。
浄土真宗では檀家という言葉は使わず、他の宗派で檀家に相当する物を門徒と呼びます。

・信徒は個人で寺院に所属している場合
・檀家は家として寺院に所属している場合
・門徒は浄土真宗の信者である場合。

このように使い分けることが適切であると言えます。

檀家総代とは

檀家総代とは、檀家を代表するリーダーのような立場の人、もしくは家の事です。
宗派によっては、護持会役員・世話役・世話人などとも呼ばれ、役割が変わることもあります。

主な仕事としては、寺院の住職と話し合うための場を設け、管理費の集金や会報の配布など運営についてかかわることもあります。
檀家総代の選出方法は、所属年数・投票・持ち回りなど宗派によって異なります。
通常の檀家とは違った義務が発生することがあるため、檀家になる際は檀家総代の選出方法も確認する必要があります。

檀家になるとどうなるのか

檀家になると、家族や先祖の法要を全てその寺院で行ってもらえます。
その見返りに、お布施として金銭的な援助を行います。

場合によっては行事の準備や、運営の手伝いなど金銭面以外の援助も行います。
以下では。檀家と寺院の関係性、檀家のメリット・デメリットについて解説します。

檀家と菩提寺

檀家になった際に所属した寺院のことを「菩提寺」と言います。
特定の宗派に所属したからといって、その宗派の寺院全てが菩提寺となるわけではありません。
その宗派の本拠地となる寺院を「大本山」と言いますが、これも菩提寺ではありません。

特定の寺院の檀家だからといって、他の寺院でも同じように法要を行ってもらえるわけではない、ということに注意が必要です。

檀家のメリット

寺院は、地域社会の中心としての役割もあります。
夏祭りなど、現代では楽しむためのイベントと認識されている場合もありますが、元は神仏や霊に対して行われる儀式でした。
そのため、祭りの運営を寺院が行っている場合も多くあります。
檀家になることで、祭りなど行事の運営に関わることができ、地域社会に貢献できることはメリットといえます。

菩提寺には、法要とそれに関することについて、相談することができます。
お墓選びや、葬儀の準備など、迷ってしまうことは多いのではないでしょうか。
そんな場合でも、特定の寺院の檀家となっていれば、いつでも相談できる安心感があります。
宗派や寺院によって異なりますが、家族関係など法要以外の悩みについて相談できる場合もあります。
菩提寺に対してだけではなく、行事などを通して他の檀家と接する機会も多く、人間関係を充実させることもできます。

檀家のデメリット

檀家になると、お布施の費用がかかります。
お布施は、数万円から数十万円かかる場合もあり、これは檀家の義務です。

寺院の修繕などで寄付を求められることもあり、金銭的な負担が一番のデメリットです。
行事や法要への参加を求められ、準備や運営の手伝いをする場合もあります。
時間に余裕がない場合や、菩提寺が遠方の場合など、年に数回行われるこれらの行事に参加することは大きな負担となります。

檀家をやめるには

檀家にはメリットもありますが、デメリットも存在します。
金銭的に余裕がない、時間に余裕がないなどの理由で、檀家を続けることが難しい場合もあるのではないでしょうか。
以下では、檀家をやめるための方法と、その際にかかる費用・注意点について解説します。

離檀とは

檀家をやめることを「離檀」といいます。
離檀することで、檀家として寺院に行ってもらっていた先祖の供養や、法事などを行ってもらうことはできなくなります。
ただし、離檀したからといって仏教徒でなくなるわけではありません。
あくまでも家として行っていた寺院との関係をやめるだけで、個人的に信徒として活動を続けることはできます。

離檀する方法

檀家として契約を交わしていない場合は、口頭で伝えるだけで簡単に離檀することができます。
正式に契約を交わしている場合は、一方的に契約解除をすることはできません。
まずは菩提寺に相談し、必要であれば司法書士や弁護士を雇う場合もあります。
まずは菩提寺に相談してみましょう。

檀家制度は崩壊の危機にある

檀家制度は、江戸時代にキリスト教を禁止するために始まった物です。
現在では、憲法で信教の自由が保障され、キリスト教を信仰することも自由に行えます。
つまり「本来の目的を失った制度」と考えることもできるのです。
檀家制度があることで、寺院は経済競争に参加せずとも一定の収入を得ることができました。
そのせいで、努力を怠り「僧侶が堕落してしまった」という意見もあります。

葬儀の多様化から、檀家である必要がなくなり、檀家の総数も減少しています。
中には自発的に檀家制度を廃止し、檀家の解放宣言を行った寺院もあります。
時代の移り変わりと共に、檀家制度は崩壊の危機に瀕しているのです。

檀家をやめるのにかかる費用

檀家をやめる場合は、離檀料を支払う場合があります。
契約で定めてある場合はそれに従い、契約していない場合は気持ちとしてお布施を包むことがマナーです。
ただし、契約で定めていない場合は強制ではなく、あくまでも気持ちやマナーの問題です。
一般的に離檀料の相場は5万円~20万円ほどとなります。

寺院墓地にお墓を建てている場合は、改葬や墓じまいを行う必要があります。
どちらもただ遺骨を移動するわけにはいかず、行った法要に応じてお布施を用意する必要があります。
また、お墓を撤去する費用も必要で、30万円~50万円ほどかかります。

檀家をやめる際の注意点

檀家をやめる際には、これまで供養を行ってもらったことに対する感謝の気持ちと、誠意をもって寺院に伝えることが重要です。
一方的に離檀を伝えると、マナー違反になりますし、トラブルの原因ともなります。
離檀を手紙で伝えることもできます。
手紙で伝える場合も、離檀を一方的に通達するのではなく、相談として伝えることが重要です。

・これまで供養を行ってもらったことに対する感謝の気持ち
・離檀をしたいこと
・離檀の理由
・お墓の撤去などを責任もって行うこと

これらを丁寧に伝えましょう。

檀家をやめる場合に起こるトラブルでよくある事例は

・高額な離檀料を請求される
・そもそも離檀を認めてもらえない

この2つです。
ご自身で解決をすることが難しい場合は、早々に弁護士などの専門家へ相談しましょう。

まとめ

檀家とは、特定の寺院に所属し、主に経済的に支援を行う家のことです。
江戸時代にキリスト教を禁止するためにできた制度です。
仏教徒だからといって、必ず檀家になっているわけではありません。

「だんか」と読み、一部地域や文献では「だんけ」とされる場合もあります。
信徒は特定の寺院に所属する個人のことで、門徒は浄土真宗に所属している場合に使います。
浄土真宗では檀家という言葉は使いません。
檀家になると、家族や先祖の法要をその寺院で行ってもらえます。
お布施として数万円~数十万円支払う場合があります。
檀家になった際に所属した寺院の事を「菩提寺」と呼びます。

檀家をやめることを「離檀」といいます。
現代では檀家制度は崩壊の危機にあり、檀家の数も年々減少しています。
檀家をやめる場合は、離檀料として5万円~20万円ほどかかる場合があります。
お墓を撤去する場合は、30万円~50万円ほどかかります。
不要なトラブルを回避するために、檀家をやめる際には注意が必要です。
感謝の気持ちと誠意をしっかりと伝えることで、トラブルを減らすことができます。
もしトラブルにあった場合は、弁護士などの専門家に相談しましょう。

以上、檀家についての解説でした。

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