お墓購入の注意点！購入前に確認したい霊園・石材店のポイント

お墓は1基100万円以上する高い買い物です。
また買ってから気に食わないので買い替えるということも非常にしにくいものです。

ですからお墓を買うときには、失敗をしないように、後でトラブルが出ないように、慎重にする必要があります。
今回の記事では、お墓を買う際に気を付けるべき注意点をご紹介します。

なお、お墓の建て方については、『正しいお墓の建て方を徹底解説！』をご覧ください。

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トラブルを防ぐために！お墓を購入する時の注意点

お墓購入の際に気を付けるべき注意点には、お墓そのものを購入する上でのポイント、お墓のある霊園を選ぶ上でのポイント、お墓を工事してくれる石材店を選ぶ上でのポイント、そしてお墓を買うお金のポイントがあります。

そこでまずはお墓を購入する上での注意点を解説しましょう。

跡継ぎはいるか

お墓を購入する上で最初に考えたいのは、自分がまずはお墓を管理したとしても、自分が亡くなった後にお墓を管理してくれる人がいるかどうかです。
お墓は1度購入したら簡単に手放せません。
ですから自分が亡くなった後のことまで考えましょう。

土に還りたいなどの希望はあるか

自分の埋葬方法の希望だけではなく、親などの埋葬方法の希望も聞いておく必要があります。
実は石室の中に埋葬される方法ではなく、樹木葬など土に還る方法を希望していたということも十分にあり得ます。
にもかかわらず、通常のお墓を購入してしまっては故人の遺志を尊重できません。

屋外か屋内か

お墓は通常屋外にありますが、納骨堂などであれば屋内になります。
屋内にある納骨堂はどのような天候であっても快適にお墓参りができるなどメリットもあります。
ですから、お墓を購入する際には、屋内にあるものにするか、屋外にあるものにするかも考えましょう。

購入にふさわしい時期はあるか

またお墓を購入する上では、ふさわしい時期があります。

生前購入の場合の注意点

自分が生きているうちに、自分の埋葬されるお墓を購入することは、準備が良いようにも思えますが、しかしお墓は購入した時に費用がかかるだけではなく、毎年の管理費がかかります。
あまり早すぎるお墓の購入は、意外にこのランニングコストが負担になります。

墓地によってはご遺骨が必要な場合も

公営墓地は費用も安いために人気ですが、購入の条件として「納骨するご遺骨があること」というものがついている場合もあります。
この点を確認しないで、購入を申し込んでしまうと、仮に抽選に当たっても無駄になってしまいます。

お墓購入のめどは1周忌

すでにお墓を持っている場合は四十九日をめどに納骨することが一般的ですが、新たにお墓を購入する場合、亡くなってからいつまでに手続きをすることが普通なのでしょうか。

本当であれば、四十九日までに用意できれば1番ですが、お墓は購入して墓石などを用意するまでに最低3カ月は見ておく必要があります。
つまり90日です。したがって普通であれば、四十九日は間に合いません。
ではいつまでに用意すればよいのかというと、一周忌が目処でしょう。

一周忌をメドにお墓を購入すれば、一周忌の法要に納骨と開眼供養も一緒にできて無駄に法要を行わないで済みます。
そうすれば法要の費用も節約できますし、何度も親せきに足を運んでもらわなくても良いのです。

3カ月の工事の余裕を見ておく

一周忌をメドにお墓を建てる場合でも、先ほど書いたようにお墓を建立するまでに一般的には3カ月の時間が必要です。
ですから一周忌まででよいからと言って安心せずに、しっかり予定を立てて、墓地の購入や石材店の選定などをてきぱきと進める必要があります。

霊園を選ぶときの注意点

次にお墓を建てる霊園を選ぶ上での注意点です。

午前中の陽当たりがよい

最初に注意したい点は、お墓の陽当たりです。
特にお墓の吉凶を占う陰陽道においては、陽当たりは魔物を防ぐうえで非常に重要です。
それも午後に陽当たりが良くなるよりは、午前中に太陽が当たるお墓がベストです。
ですから、お墓を購入する際には現地を午前中に見学して、陽当たりが良いかどうかを確認しましょう。

高圧線が通っていない

風水などを気にする方は、高圧線についても注意しましょう。
生きている人間にとっても高圧線の下に住むことは、妊婦に影響があるとか、精神的な病いになりやすいとかの、弊害があると言われています。
お墓においても同様に高圧線の下はあまり良い影響がありません。
ですから、お墓の上には高圧線が通っていないかを確認しましょう。
さらにほかにも頭上を遮るものがなく、青空が見える立地であることがベストです。

東、南東、南が低い地形

同時に、お墓の吉凶という意味では、霊園の勾配が、東側、南東側、南側に向かって低くなっているものが良いとされています。
ですから現地を見学する際には、水平器などを用意して霊園の勾配を確認しましょう。

アクセスがよい

現実的な問題として、いくらお墓のある環境が良くても、交通のアクセスが悪い場所の場合は、お墓参りをするのが大変です。
お墓の交通アクセスが悪いと遺族に負担をかけるだけではなく、お墓参りが滞ってしまう可能性もあります。
ですから霊園を選ぶ場合は、交通アクセスの良い立地かどうかも確認しましょう。

跡継ぎや親せきが住んでいるエリアから近い

いくら交通アクセスが良くても、その場所がお墓を継いだ遺族や親せきの住んでいるエリアから遠いと、やはりお墓参りが負担になります。
ですから、現在遺族が住んでいるところから行きやすい場所かどうかも大切です。

管理費がかかることを忘れずに

お墓を購入する上でかかるお金は、お墓の取得費用だけではありません。
お墓を購入したら毎年管理費がかかります。この管理費が高いとお墓を維持する人にとって負担になります。

ですから霊園を選ぶ際には管理費がいくらかも確認しましょう。

設備、管理状況は大丈夫か

霊園の現地見学をする際には、その設備や管理状況も確認しましょう。
いくら良い立地にある霊園でも、掃除が行き届いていなかったり、トイレなどの設置数が少なかったりすると、遺族の負担になります。

建てられる墓石のデザインに融通は利くか

最近はオーソドックスな和型の墓石のほか、横長の洋型や、自由な形のデザイン墓なども人気です。
しかし霊園によっては、建てられる墓石のデザインに制限がある場合もあるので、もしも墓石にこだわりがある人は注意が必要です。

檀家条件はないか

寺院霊園の場合は、お墓を持つうえでその寺院の檀家になることが条件の場合もあります。
檀家になるためには、入檀料などが発生したり、場合によっては自分の家の宗派を変えなければならないこともあるので確認が必要です。

入っている石材店はないか

お墓を建てる上では石材店に墓石の手配や工事を頼む必要がありますが、霊園によっては石材店が指定されているケースもあります。
石材店によっては工事できない墓石の形などもあるので、事前に石材店の指定がないか、あった場合はどのような石材店かを確認しましょう。

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石材店を選ぶときの注意点

指定の石材店がない場合は、お墓を建てる上で自分で石材店を選ばなければなりません。
その際には以下の点に注意しましょう。

契約書や保証書は発行されるか

お墓はいったん買った後でも、遺族が亡くなった場合の納骨など、石材店に依頼することが結構あります。
その際にはアフターケアなどがしっかりしている石材店を選ばなければ何かとトラブルの元です。
ではどのような石材店がしっかりアフターサービスをしてくれるかというと、お墓の購入の際に、契約書や保証書を発行してくれるかどうかが、1つの見極めるポイントです。
ですから契約書や保証書を発行してくれる石材店を選びましょう。

実際の墓石を見ながら打ち合わせができるか

最近はインターネットで墓石を購入できるようになり、それはそれで費用が安いというメリットがありますが、しかし墓石の現物を見ないで購入すると、工事の後でイメージが違ったという場合もあり得ます。
ですからできれば実際の墓石を見ながら打ち合わせができる石材店の方が何かと安心です。

希望するデザインの墓石を扱っているか

先ほど書いたように、石材店によって扱っている墓石に制限がある場合もあります。
ですから墓石にこだわりがある場合は、そのデザインの墓石が発注可能かどうかも確認しましょう。

自社の責任施工か

格安の石材店の場合、実際の工事は下請けに出している場合もあります。
それが必ずしも悪いわけではありませんが、しかし発注した内容が正しく工事会社に伝わっていない場合もあり得ます。
そのようなトラブルを防ぐためには、受注先の石材店が自分で施工まで行うところを選んだほうが安心でしょう。

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お金の注意点

お墓を購入する際には、思っても見なかった費用がかかる場合もあるので注意しましょう。

墓石と管理費には消費税がかかる

最初の注意点は墓石と管理費には消費税がかかるという点です。
管理費は年に高くても数万円ですから消費税の額は少ないですが、墓石の場合は100万円程度しますので、消費税も万の単位で出ていきます。
ですから値段を比較する場合も、消費税のことを頭に入れておきましょう。

一方でお墓自体の購入費用は、土地を買うのではなくあくまで借りる形なので消費税はかかりません。

永代使用料は払ったら返してもらえない

お墓を購入する永代使用料は返品不可です。
ですからいったん契約して、気が変わったとか、状況が変化したなどの理由で、その墓地を霊園側に返却しても、永代使用料は戻ってきませんから注意しましょう。

相続税はかからない

お墓は相続できますが、相続財産ではなく、祭祀財産という扱いです。
したがって、どのような豪華で高価なお墓でも相続税はかかりません。

お墓の費用は確定申告できない

一方でお墓の購入費用は経費になりません。
ですから確定申告などで計上しても所得税控除の対象にはなりません。

まとめ

お墓を購入する上での注意点を網羅的にご紹介しました。
お墓は購入費用が100万円を超える場合も多々ありますし、一旦購入したらなかなか買い替えはできません。
ですからここでご紹介した注意点を確認しながら、トラブルのないように購入しましょう。